健康的で安全なテレワーク(2022年2月WHOとILOの共同発表資料)
日本では新型コロナ感染症も一息ついた感で、テレワークを徐々に減らしている会社も多いことでしょう。
しかし、テレワークが完全になくなるということはもはや考えにくく、テレワークによる健康障害を予防することは今後ますます大切になってきます。
2022年2月WHOとILOは共同で「Healthy and safe telework(健康的で安全なテレワーク)」と題した技術概説資料を発表しました。
テレワークにより労働者にどのような健康上の問題が生じるか、それに対して雇用主はどのような対策を取るべきか、ということについて述べられています。
以下にかいつまんで内容をご説明します。
テレワークが健康に与える影響
海外での研究報告によると自宅でのテレワークは概ね身体的な健康にはいい影響を与えているように思われます。
ですが、自宅で働くことにより仕事と家庭間の軋轢が増えることも示されています。
さらに、これは日本の研究ですが、もともとテレワークを好む労働者は、好まない労働者に比べて、テレワークの頻度が上がると精神的苦痛が少なくなるという研究も報告されています。
コロナ禍のテレワークへの移行は公衆衛生的取り組みの一環として労働者と雇用主双方に課せられたものだったため、潜在的なミスマッチが生じている可能性を示唆しています。
仕事場づくりが大切
不適切な設備や仕事場環境により労働者のリスクが高まると警告しています。
健康的に働くためには、
- 仕事専用の静かな場所
- できればノートパソコンではなくデスクトップ型パソコン
- 人間工学的に優れた仕事用のイス
- 眼精疲労を減らすための適切な照明
- ケーブルなどが歩行エリアに出ていない整理整頓された環境
- 適切な換気や温度
などが必要であるとされています。
雇用主による適切なネット環境やイスといった家具の提供が必要であると述べています。
心理社会的リスク
テレワークでは労働者間でコミュニケーションがとりにくく孤立無援感を持ちやすい上に、仕事と生活の境界があいまいになり長時間労働になりがちです。
- オンライン会合による雑談タイムを用意する
- テレワークであっても就業時間をしっかり守るよう労働者を促す
- 仕事量の調整・適正化、「つながらない権利」の確立
といった雇用主の対策が大切だとされています。
産業保健サービスの役割
本技術概説資料の最後には、産業保健専門職が果たす役割についても述べられています。
テレワーク導入前には、
- 労働者に対しテレワークにおける潜在的な健康リスクについて教育する
- テレワークの現場を巡視
- または遠隔で視察することを通して作業場の最適化を図る
- モバイルアプリやオンライン調査を用いてテレワーカーのメンタルヘルスを定期的にチェックする
といった役割を担うことが、産業保健職には期待されるとしています。
結語には、テレワークは適切に実行されれば労働者のウェルビーイングに資することができるとされています。
以上主な内容をご紹介しました。
残念なことに、現在までのところこの技術概説資料は正式な日本語訳が発表されていません。
ただし、日本産業衛生学会遠隔産業衛生研究会が自家翻訳版を掲載しています。
詳しい内容はそちらをご参照ください。
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